医療が健康を害する例
夕張市では日本初の自治体の経済破綻が起こり、公的医療機関が機能不全となったたために市民がたやすく病院にかかれないという状態になりました。その結果、市民の健康が増進したというユニークな話があります。
また、自己免疫疾患、脳の変性疾患、アレルギー疾患などは医療先進国の方が開発途上国よりも増加傾向にあり、それらの病気の原因は医療にあるという見解もあります。
これらの話の意味するところは、西洋医学は病気をなおしているのではなく、単なるしわよせである可能性です。医学は心臓や腎臓などを改善させる一方で、そのしわよせが脳や免疫に行ってしまういう意味です。そして総合的にみて、医療過疎となった市民の健康が増進したわけですから身も蓋もありません。
国民の三大脅迫
1，法：法を厳しくすればするほど多くの国民を取り締まることができ、法の番人である警察が強い権力を持つようになります。
2，税：税金を高くすればするほど多くの国民を国税局が取り締まることができ、国税局や財務省が強い権力を持つようになります。
3，医：？？？ さてここで問題です。医において何を実行すると国民を脅迫して意のままに支配することができるでしょうか？
答えは：検診（検査）
検診は義務化
厚生省と労働省が合併されて以来「働くのなら受診」が厳格化されました。これにより国民は健康を人質に取られ、半ば強制的に医療を受けさせられる形になります。しかし、医療過疎の地方ではそもそもこうした厳格な医療統制ができるほどに医師の数が足りておらず、問題となっていました。
検診の義務化を解けば、医療過疎の問題はいっきに解決します。その理由は医師が不足しているのではなく、検査に医師が時間を割かれるために手術や処置に費やす時間がなくなっているからです。過剰な検診をやめれば、医療過疎の問題はことごとく解決します。
検診で脅迫ビジネス
「癌は怖い」という概念から国民は自ら人間ドックに足を運びます。胃癌や大腸癌や前立腺癌、子宮癌、乳癌の検査に行くのが趣味という方もおられるでしょう。しかしそれでも癌による死亡数は増え続けていて「検診自体が癌を防ぐ効果になっていない」と指摘されています。それどころか、前立腺癌や甲状腺癌は経過観察でよいものにまで過剰治療することが問題視されています。
こうした過度の検診は患者を癌の恐怖で震え上がらせるという手法をとっており、検診で超混雑の病院は、「脅迫上手」と言われても仕方ありません。
チャットGPT（AI）による癌の過剰医療の分析
1. 肉眼的に正常な組織を生検するケース
- 癌検診で疑わしい影がある場合、確実な診断のために組織を採取し、生検（病理検査）で確認することが一般的です。しかし、肉眼的に問題がないにもかかわらず、生検を過度に行うこともあります。医師によっては、必要以上に生検を行い、それを検査や治療の収益に結びつけることも指摘されています。
- このようなケースでは、患者が「心配だから」という理由で生検を希望することもあり、医師側がそれに応じる場合もあるため、医療側だけの問題とは一概に言い切れませんが、適正を欠いた検査が問題視されています。
2. 過剰診断による利益追求
- 癌検診の過程で、小さな異常でも癌のリスクがあるとして精密検査や治療を勧める場合もあります。こうした「過剰診断」は、本来必要のない検査や治療に患者が費用をかけることになるため、医療機関が利益を得やすい構造になりがちです。
- 特に早期癌や微小な癌は、進行が遅いため、通常は経過観察で問題ないケースもありますが、過剰な不安を煽ることで、患者に不必要な治療を受けさせるケースもあります。
3. 不必要な手術や治療を勧める場合
- 検診で見つかった異常に対し、手術や高価な治療を必要以上に勧めることもあります。これには、医療費の高い手術や薬剤の処方が含まれることがあり、患者にとっては身体的にも経済的にも大きな負担を強いられます。
- 例えば、小さな乳癌のしこりや非浸潤性癌などに対して過度な手術を行うことは、患者にとってもリスクが高く、こうした治療が商業的意図で行われる場合も指摘されています。
4. 検査頻度を増やすことで利益を得るケース
- 検査や治療の回数を増やすことで、収益を上げる医療機関もあります。特に癌検診では、定期的に検査を受けることが推奨されていますが、過剰な頻度での検査を勧める場合もあります。医療機関側の利益目的で検査頻度を増やすことは、患者に無用な不安を与え、精神的な負担を増やすことにもつながります。
5. 患者の不安を利用する商業的な医療
- 癌は恐れられる病気であり、多くの患者が「万一のために」と過剰な検査や治療を望む場合もありますが、一部の医師はこうした不安を利用し、商業的に利益を追求する傾向も指摘されています。検査の結果に問題がなくても、「念のためにもう少し検査を」と不安を煽ることで、検査や治療が継続されるケースもあります。
このような医療行為は、患者の身体的・経済的負担が増大するばかりか、患者の生活の質（QOL）を低下させるリスクもあります。また、不要な治療による副作用や健康被害も懸念されるため、こうした問題への監視や患者自身の知識向上も重要です。
医療による脅迫の実態
上記のような悪徳医者が日本では名医としてもてはやされ、医療ビジネスで大金を稼いでいます。これらが日本ではびこってしまう理由は、日本国民は世界中のどの国よりも医学的脅迫を受けているからです。これは一種の医療統制と言えるでしょう。
日本国民はこの医療統制により健康不安をあおられすぎており、人生の幸福度が著しく低下しているように思えます。
医療の常識はカラダの非常識
私は日本の医療の医学ガイドラインや常識が肉体にとっては非常識になっている実例を挙げて患者に説明しています。そして医療が「治せない」「やっても無駄」「意味がない」と宣言している治療の中に、きわめて有効な治療があることも、私の治療実績とともに説明しています。
しかし、医学的な脅迫の術中にいる患者さんは「医療の非常識」を説明するとほとんどの場合、怒り、不信を私に向けてきました。医学書に掲載されている内容を信じることが正義だと思っているからでしょう。すなわち日本の患者さんたちは医学真理教という教義の信者であり、その間違いを指摘する者は悪者という図式が成り立っているようです。
残念ながらこういう狂信者たちを救うことは私にはできません。医学真理教から脱会するには勇気と覚悟がいるでしょう。なぜならば健康管理に自身が責任を負う形になるからです。しかし夕張市民のようにそれで健康増進につながるのなら、脱会するのも一つの手だと思いませんか？
